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2014年10月10日 (金)

臨床工学技士は超音波診断装置が使えない?

高度な集中治療の現場にに臨床工学技士が必要であると認めて頂き、名実ともに貢献できるよう体制や実力を身につけねばなりません。まだ半信半疑の方も多いと見受けられますが、集中治療学会や連盟の活動によって成し遂げられたことは間違いありません。臨床工学技士の職域拡大や待遇改善に政治活動が必須であることが証明されました。

さて、アンケートの回答で多いのが、「臨床工学技士は超音波診断装置を行って良いのか?」との質問です。昨今、ブラッドアクセスの評価にエコーを使用することが頻繁になり、侵襲を与えないことから、操作をされている方も多いことと思います。しかし、学会の発表では「臨床工学技士が行って良いのか?!」などとご意見を頂くシーンも度々耳にします。この件については、日臨工も連盟も既に業務実態との整合性を取るために、各関係団体にも理解を求めるよう活動を始めています。情報収集の状況を備忘録として記載します。

厚労省の進めるチーム医療推進方策検討ワーキンググループは2010年10月4日に第一回が開催されています。 すでに14回開催され直近の14回には日臨工の事務局長が参加され、カテ室とペースメーカー業務に臨床工学技士の配置を要望しておられます。
それとは別に本国会を通過した、「看護師の特定業務」に関するチーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループ」が開催されています。こちらはすでに36回。中で特筆すべきは第20回の資料1-2その他医療関係職種の業務等に関する法律による規定
この中で、超音波診断装置の操作に関する解釈が記載されています。議事録も詳細にあります。(”超音波”で検索)

診療放射線技師は診療の補助の画像診断を行うとして
一 磁気共鳴画像診断装置
二 超音波診断装置
三 眼底写真撮影装置
臨床検査技師は診療の補助の生理学検査として
一 心電図検査(体表誘導によるものに限る。)
二 心音図検査
三 脳波検査(頭皮誘導によるものに限る。)
四 筋電図検査(針電極による場合のせん刺を除く。)
五 基礎代謝検査
六 呼吸機能検査(マウスピース及びノーズクリップ以外の装着器具によるものを除く。)
七 脈波検査
八 熱画像検査
九 眼振電図検査(冷水若しくは温水、電気又は圧迫による刺激を加えて行うものを除く。)
十 重心動揺計検査
十一 超音波検査
十二 磁気共鳴画像検査
十三 眼底写真検査(散瞳薬を投与して行うものを除く。)
十四 毛細血管抵抗検査
十五 経皮的血液ガス分圧検査
十六 聴力検査(気導により行われる定性的な検査であつて次に掲げる周波数及び聴力レベルによるものを除いたものに限る。)
が明記されています。

臨床工学技士は生命維持管理装置を管理上、一連流れとして行うことが出来ると解釈できます。違法ではありませんが、きちんと明記されるに越したことはありません。今後の活動が実を結ぶことを祈っています。

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コメント

臨床工学技士は、心臓カテーテル・不整脈アブレーション・ペースメーカ/ICD業務や心臓外科手術補助業務において、超音波診断装置を活用しているので欠かすことできません。業務に付随する医療機器という認識です。また、OCT、iFR、FFRやさらに新しい技術の登場を考えるとひとつひとつ法律に明記することは足をしばることになりかねません。さらに超音波を使用した医療機器は他に、メスや洗浄装置がありますね。いい悪いより、患者さんのために誰が行うことがベネフィットがあるかだと思います。今後の法律と業務指針の改訂を期待します。

facebookに投稿されたコメントを含め、皆様が単純に業務独占や診療報酬による還元を期待されてる訳ではなく、”患者さんのために良い医療を提供するには”という広い視野で考察されていることが伝わります。そのことをしっかりと念頭に置き、皆様のお力を頂きながら、活動を進めて参ります。

臨床工学技士法と臨床検査技師等の資格法は法の仕組みが異なります。禁止だが行ってよい行為を明記する”ポジティブリスト方式”が臨床検査技師等の法律です。保助看法は行ってはならない行為(絶対的医行為)を明記する”ネガティブリスト方式”の法律です。
臨床工学技士法は生命維持管理装置領域と言う限定はあるもののネガティブリスト方式の法律です。
従って、超音波装置が法令に書かれていないから臨床工学技士は操作できないとの判断は間違いです。

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